会社概要

徳島県内5ヵ所の事業所を拠点にエネルギーを通じた快適生活をご提案します。

各事業所情報

本社所在地

宮崎商事株式会社
〒770-8079
徳島県徳島市八万町大坪20番地の5
Tel.088-668-0811 Fax.088-668-4934

[事業内容]
  • 窓口受付/ガス料金のお支払い等
  • 各種ご相談応対/商品・リフォーム等
  • LPガス充填
  • オートガス(タクシー)

工場・販売所

阿波工場

〒771-1612
徳島県阿波市市場町上喜来字岸ノ下832-15
Tel.0883-36-5588 Fax.0883-36-6016
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[事業内容]
  • 窓口受付/ガス料金のお支払い等
  • 各種ご相談応対/商品・リフォーム等
  • LPガス充填
  • オートガス(タクシー)
相生販売所

〒771-5408
徳島県那賀郡那賀町吉野字袮宜5-1
Tel.0884-62-3883 Fax.0884-64-1966
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[事業内容]
  • 窓口受付/ガス料金のお支払い等
  • 各種ご相談応対/商品・リフォーム等
那賀販売所

〒771-6402
徳島県那賀郡那賀町木頭出原字テラモト33
Tel.0884-68-2110 Fax.0884-68-2669
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[事業内容]
  • 窓口受付/ガス料金のお支払い等
  • 各種ご相談応対/商品・リフォーム等
  • ガソリンスタンド
牟岐工場

〒775-0007
徳島県海部郡牟岐町大字内妻字古江95-1
Tel.0884-72-2347 Fax.0884-72-2337
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[事業内容]
  • 窓口受付/ガス料金のお支払い等
  • 各種ご相談応対/商品・リフォーム等
  • LPガス充填
  • オートガス(タクシー)

会社概要

本社所在地 宮崎商事株式会社
〒770-8079
徳島県徳島市八万町大坪20番地の5
Tel.088-668-0811 Fax.088-668-4934
設 立 1965年8月25日
資本金 1,000万円
代表者 代表取締役 宮崎一成
E-mail info@citygas-miyazaki.co.jp
有資格者
  • 高圧ガス製造保安責任者(丙種化学) 24名
  • 高圧ガス販売主任者(第二種) 28名
  • 丙種ガス主任者 6名
  • 液化石油ガス設備士 33名
  • 保安業務員 45名
  • 調査員(液石法・簡易ガス法) 28名
  • 危険物取扱者(乙種第4類以上) 24名
  • 電気工事士(第2種以上) 6名
  • その他資格取得者 25名
※重複取得者を含みます。
関連企業
企業リンク

沿革

1962年 報国食糧株式会社プロパン部発足
1965年 宮崎商事株式会社設立
1967年 容器検査所認可
1971年 徳島エッソガス株式会社設立(現 徳島シティガス株式会社)
1974年 牟岐工場建設
1986年 阿波工場建設
1987年 徳島県ガス集金事業協同組合設立
電話回線システム「ACU」導入
1989年 阿波工場容器検査場建設
1994年 那賀販売所設立、及びガソリンスタンド開設
1996年 電話回線システム「ACU」を双方向システムへ移行
宮崎総合管理システム「MACS」稼動
1997年 認定販売事業者徳島県第1号取得
認定保安機関徳島県第1号取得 認定番号 第36A0001VA

消費者志向自主宣言

2018年4月1日
宮崎商事株式会社
(シティガス ミヤザキ)
代表取締役社長 宮﨑一成

理念
徳島県地域のエネルギー会社として社会的責任を自覚しガス事業の保安高度化を推進し業務活動に取り組みます。LPガス供給を通じて一般消費者には豊かで快適な生活環境を創出し、各法人にはガス体エネルギーが安全で環境に優しい低炭素エネルギーである事を十分に周知し、各分野でLPガスの積極的な消費を促進しつつ地域の活性化ひいては社会貢献に資する事業活動に邁進いたします。
取組方針
  1. 経営トップのコミットメント当社ホームページに上記理念を掲載し、当社のお客様や関係者、ホームページ閲覧者に向けて消費者志向への取組み方針を広報し、方針の浸透を図ります。
  2. コーポレートガバナンスの確保社内責任者会議などで消費に関する情報の共有化を行ったうえで改善策を協議し、業務改善を行い全事業所一丸となってお客様の満足度向上に努めます。
  3. 従業員の積極的活動各事業所の顧客担当者がお客様や取引先の要望を効率よく収集できる環境を構築し、当社理念である「お客様に喜んでいただく事」に基づき全従業員がお客様の満足度向上に向けた積極的な行動を行います。
  4. 消費者への情報提供の充実ガスの消費やガス機器の使用に関する正しい使用説明を様々な媒体を通じて情報提供を行い、実施内容はフォローアップ活動として定期的に公表します。
  5. 消費者・社会の要望を踏まえた活動当社ホームページ内に「問合せフォーム」を設け、お客様や取引先からの意見を社内で集約・反映し、当社サービスを向上させ各要望に応える活動を行います。
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